地球温暖化：この変わり身の早さがアメリカの科学技術を支えている．

あんまり環境問題や省エネに関心の無い（少なくとも多くの下々は無い）国アメリカ．少なくとも昨年まではそうだった．
だが，深刻化する地球温暖化に，事情は変わりつつあるらしい．

地球温暖化に関する世論調査で、米国民の５６％が工場などが排出する温室効果ガスが原因と見ていることが２３日までに分かった。ＣＮＮがオピニオン・リサーチ社に調査を委託した。温暖化を自然現象の結果とする見方は２１％だった。
 
国民の６６％が、他国が追随しなくても米国が温暖化対策で出来ることをすべきと主張。２００１年の類似調査では、該当数字は５２％だった。 また、他国が共同歩調を取る限りにおいて温暖化対策を実施すべきとするのは１６％。０１年ではこの比率は３４％だった。
 
調査は今年１０月１２日─１４日に、成人１２１２人を対象に実施した。

CNN.co.jp : 米国民６６％が温暖化対策の実施要請、比率拡大する - USA から引用

いやあ，一昨年は「温暖化なんてあるの？」ってカンジだったのに，一転してこの関心の高まりよう．
しかも，「みんながしないなら，我々がなんとかしなきゃ！」的勝手な使命感と協調性の無さが感じられるこのアンケート結果．お国柄が出てるなあ．

だが，これまで環境問題とか省エネに関心を持ちにくかったのは判る気がする．
例えば東テネシー．あれだけ見渡す限り自然がいっぱいの環境で，掘れば石炭もガスも出る．よその国々に「環境破壊から守ろう！CO₂削減！」と言われても，実感がわかないのもうなずける．
やっぱり遠い未来の話とか，遠い所の話しをテレビで見ただけじゃ，危機感は持てないよな～．異常気象とか，原油高とか，温暖化に伴う様々な影響を身近に感じるようになって初めて，「なんとかしなきゃ」と身に染みるものだろう．

研究所でも，一昨年は「温暖化って何よ？」って感じだったが，今回は「この異常気象，温暖化の所為だよな」てなカンジで，話題に上ることが多かった．
が，一昨年は温暖化がＣＯ_２の所為である，という意見に否定的な研究を奨励？していた政府も，一方で昨年辺りから環境関係のグラント等もちらほら出していたりした．「環境問題はビジネスになりそうだから投資しとくか」って事だと思うけど．
この変わり身の早さ，京都議定書へのサインを嫌がった以前が嘘のよう．
だが，このフットワークの軽さが，アメリカ経済やリーダーシップを行く最先端の科学技術を支えていると思う．「こっちにトレンドが！」「こっちにビジネスチャンスが！」となれば手のひらを返してそっちに資金と人材を投入する．だから強い．

その一方，もちろんの事ながら他は先細るわけで．諸行無常だよなあ．
アメリカに限らず，何でもビジネスとして捉えて大量投資する姿勢は潔いんだけど，全部それだけになっちゃうと極端なんだよなあ．
原油価格上昇とか物価高は，BRICSの影響とかもあるし一概に温暖化の所為だけではないが，バイオ燃料への製造転換に伴う小麦やコーンの高騰なんて，当に「環境ビジネス」な訳で．まだそんなにバイオ燃料が一般的とは思えないが．

投機で値段をつり上げて儲けてる人がいて，石油が足りないとか言っておきながら，石油会社は史上最高の利益を上げていたりする，結局，下々が危機感煽られて踊らされ，一方それに乗じてうまい汁を吸う人がいる，という状況になってきている気がする．